2.模擬災害の設定                
         
   
 

発災対応型防災訓練は、企画・実施グループによってその難易度を自由に設定することができます。もちろんはじめのうちは、従来型防災訓練や防災ワークショップなど簡単な訓練のものから実施しますが、訓練の熟練度があがることにより、より高度な発災対応型防災訓練や住民による被害情報収集訓練など実践的な訓練を行うことが可能となってきます。

      
                 
                     
  2-1.模擬災害の決定              
 

訓練地域の調査（防災ＷＳなど）を元に地域の特性にあった模擬災害を設定します。
※山間の地域なら崖崩れ、河川に面した地域なら洪水、海沿いの地域なら津波などを想定すると良いでしょう

    
                     
  2-2.模擬災害への対応を検討            
 
次に、設定した模擬災害に対する訓練参加者の防災行動を検討します。初めての発災対応型防災訓練の場合は、模擬災害を「建物倒壊」「道路閉塞」「火災」の３つに絞って設定、準備して下さい。
訓練参加者の対応としては様々なものがありますが、ここでは上記３つの模擬災害を例として挙げます。
    
                     
 
  訓練参加者の対応 参加者が行う防災行動
建物倒壊 要救助者の有無を確認する 有無の確認が取れ次第、要救助者の救助が成功と見なします
道路閉塞 迂回してもらう 普段使い慣れている道路が塞がった時に臨機応変に目的地まで到着できるかを訓練します。
火災 初期消火をする 避難住民同士で呼びかけ合って、必要数のバケツと消火器を集めてもらいます。集まり次第、初期消火完了とします。
 
                     
  2-3.設置箇所・設置数の検討            
 
模擬災害の設置箇所・設置数を検討します。
防災ワークショップでつくった防災マップをもとにつくるのが良いでしょう。
想定した模擬災害と、地震災害による実被害が近いほど、訓練は実践的なものとなります。下図は模擬災害を設置するにあたり注意すべきことを記したものです。
  
                     
 
 
模擬災害設置における諸注意
設置箇所の条件
 避難場所への移動経路上にあること
訓練参加者の目に留まりやすい箇所であること

道路の幅員、交通量を考慮すること
（復員の目安として車2台がすれ違える程度が良いでしょう）
消火訓練、応急救護訓練を行う場合は訓練参加者が多く集まるため道路の幅員、交通量に注意しましょう
設置数の条件
 参加者数と訓練を行う地域の規模を考慮すること
消火訓練、応急救護訓練などは訓練参加者が集団で行う訓練なので参加人数を特に考慮して設置数を調整しましょう。